この記事では、私の10年間の株式投資の実績（損益推移・配当収入）をすべて公開しています。
高配当株中心の長期投資により、累計損益は＋9847万円（2026年5月末時点）となりました。
本記事は毎月更新する「最新版の投資成績まとめページ」です。
最新更新日：2026年5月31日
本記事では、2013年から現在までの株式投資の記録をまとめています。
2019年以降は年末時点の損益推移グラフを掲載し、2013〜2018年については後半に簡潔に記録しています。
長期投資・FIRE・高配当株投資のリアルな結果を知りたい方の参考になれば幸いです。
短期売買ではなく、
「暴落時に売らない」「配当を軸に保有を続ける」
というスタイルが、どのような結果につながったのか。
なお、この投資スタイルは
👉 【FIRE実現（早期退職）への完全ガイド｜40代サラリーマンが成功した私の方法】で解説している「早期リタイア戦略」の土台にもなっています。
2019年｜ほぼ全株売却、現金比率80％へ
評価益のあったチャーム・ケアを全株売却。
評価損のネクシーズGは損出し後に買い直しを行いました。
そのほかの銘柄もほぼすべて売却し、
保有資産の約8割を現金化。
この判断は、
👉 【完全リタイアしたい。でも辞められない──立ちはだかる3つのハードル】で書いている「不安を減らす準備」の一環でもあります。
この時点から現在まで保有している銘柄は、
・日本ケア
・モーニングスター（現SBIグローバルアセット）
・ネクシーズグループ
のみです。
2019年末の損益：＋174万円
2020年｜コロナショックで3,000万円を一括投資
2020年3月、コロナショックにより日経平均株価は3月19日に16,552円まで急落しました。
私は前年に株式資産をほぼ現金化していたため、少し早い判断ではありましたが、3月9日に約3,000万円分の株式を購入しました。
3月9日の日経平均株価は19,698円だったため、「もう1週間待っていれば」という後悔も正直ありました。しかし結果的には、この時期にまとまった金額を投資したことが、現在の大きな利益につながっています。
3月9日に購入を決断した理由は、2月中旬に23,000円台だった日経平均株価が急落し、騰落レシオが50％台まで低下していたためです。一般的に騰落レシオ70％以下は底値圏とされます。加えて、信用買い評価損益も−20％以下となっており、明らかに「売られすぎ」を示す指標がそろっていました。
実際には、その後も株価は下落し、日経平均は3月19日まで下げ続けました。もしこの時点で全資産を投資していたら、大きな含み損に耐えられず、後に利益となる銘柄まで売却してしまった可能性があります。その意味では、投資額を抑えた判断は結果的に正しかったと考えています。
なお、グラフ上で評価損益がマイナス73万円となっているのは、2020年3月末時点のものです。3月末には日経平均株価も18,917円まで回復しており、評価損はすでに改善していましたが、3月19日前後は保有資産が大きく下落していました。
その後、各国中央銀行による大規模な金融緩和や、日銀による日本株ETFの買い入れを背景に、日経平均株価は2020年末には27,000円台まで回復。保有資産も大きく増加しました。
売買面では、評価益はあるものの配当のない医学生物を売却。その売却益と配当金を相殺するため、評価損が出ていたネクシィーズグループやセブン＆アイ・ホールディングスを年末に一度売却し、買い戻しています。また、オリンピック延期により業績回復が遅れると判断した大日本印刷も12月に売却しました。
2020年末の損益：＋1,295万円
2021年｜高配当銘柄への本格シフト
高配当銘柄にシフトするため、以下購入、売却
購入
・武田薬品工業
・日本電信電話
・タカラレーベン・インフラ投資法人
売却
・日本マクドナルドHD
配当益と相殺するため、
ネクシーズGなどで**損出し（売却→買い戻し）**を実施。
この頃から
👉 【早期リタイアに必要なお金の考え方】で整理した「生活費×配当」の考え方が明確になってきました。
2021年末の損益：＋1,800万円
2022年｜更なる高配当銘柄へのシフト：金融株・資源株を中心に分散
高配当銘柄に更にシフトするため、以下購入、売却
主な購入
・日本製鉄
・三菱UFJフィナンシャル・グループ
・三井住友トラスト・ホールディングス
・三井住友フィナンシャル・グループ
・住友林業
・佐藤商事
・イノテック
・日本電計
主な売却
・東洋建設
・タカラレーベン・インフラ投資法人（ＴＯＢのため売却）
・日東紡績
・コムシスＨＤ
・エクシオグループ
この年も
売却益・配当と評価損を相殺する形で損出しを実施。
2022年末の損益：＋1,916万円
2023年｜損出し不要の年へ
・購入：伯東、日本マクドナルドHD
・売却：CYBERDYNE（損出し）
高配当銘柄を多く保有しているため、例年は評価損が出ている銘柄を活用して「損出し」を行い、配当益と相殺することで、税負担を抑えてきました。この積み重ねが、現在の損益につながっています。
2023年にはCYBERDYNEの損出し売却を実施しましたが、12月末時点では保有銘柄に評価損のあるものがなくなりました。そのため、2023年は配当益を相殺するための追加的な損出しは行っていません。
2023年末の損益：＋3,818万円
2024年｜8月の歴史的大暴落でも売らない
・商船三井（４月に300株分ＮＩＳＡ枠で購入）
・キヤノン（５月に100株分ＮＩＳＡ枠で購入）
・日本曹達（５月に100株分ＮＩＳＡ枠で購入）
・三井不動産（６月に100株分購入）
2024年8月は、株式市場にとって非常に波乱の大きい月となりました。月初から株価は軟調に推移し、8月5日には日経平均株価が前日比4,451円安の31,156円まで急落。この1日だけで、私の保有資産は約1,200万円減少し、資産全体の損益も一時は＋3,186万円まで縮小しました。
しかし、その後株価は急速に回復し、8月末の日経平均株価は38,647円となりました。7月末の終値39,101円と比べても、ほぼ元の水準まで戻っています。この局面で慌てて株を売却していた場合、大きな損失を確定させる結果になっていたでしょう。
株価下落時の「狼狽売り」は、長期的に見て最も避けるべき行動だと感じています。私は高配当銘柄を中心に保有し、信用取引を行わず、さらに一定の現金余力を残すことで、急落局面でも冷静に対応できる体制を維持しています。
・高配当銘柄中心
・信用取引なし
・現金余力あり
だったため、一切売却せず。でした。
この「売らない判断」は、
👉 【早期リタイアを決断できた3つの理由】で書いている考え方と完全に一致しています。
2024年末の損益：＋5,427万円
2025年｜トランプ関税ショックでも動じず
以下購入、売却
三井化学（１月に300株分ＮＩＳＡ枠で購入）
スズキ （１月に600株分ＮＩＳＡ枠で購入）
日本電信電話（１月に2300株分ＮＩＳＡ枠で購入）
フジテック（ＴＯＢのため１２月に売却）
2025年4月は、前年8月に匹敵するほど市場が大きく動いた月となりました。トランプ関税の実施計画が発表され、世界的に株価が急落。日経平均株価も3月26日の38,027円から、4月7日には31,136円まで下落しました。
この7営業日で、私の保有資産は約2,000万円弱減少し、資産全体の損益も一時は＋3,442万円まで縮小しました。
しかし、その後トランプ関税の一部延期・修正が発表され、市場は徐々に落ち着きを取り戻します。4月末の日経平均株価は36,045円まで回復し、それに伴い保有資産の損益も＋4,762万円まで戻りました。今回も保有銘柄を売却することはなく、相場が落ち着くのを待つ選択をしています。
高配当銘柄を中心に保有し、信用取引を行わず、現金余力を残していることで、急落局面でも「狼狽売り」をせずに済んだと感じています。
この年は、フジテック800株を公開買付（TOB）に申し込み、売却が確定。
税引前で356万円、税引後で284万円の利益が確定しました。配当や株主優待に魅力を感じていた銘柄でしたが、TOBのため売却となり、これは想定外の出口でした。
2025年末の損益：＋7,927万円
2026年｜AI相場の頂点から中東暴落、そして最高値更新──それでも崩れない投資戦略
3月にNISA枠を利用し、新たに2銘柄を購入しました。
・ミライト・ワン（３月に300株分ＮＩＳＡ枠で購入）
・エクシオグループ（３月に400株分ＮＩＳＡ枠で購入）
累計損益は ＋9847万円（2026年5月末時点） となりました。
本記事は毎月更新する「最新版の投資成績まとめページ」です。 最新更新日：2026年5月31日
■ 2026年1〜2月：AI主導の強気相場・最高値更新
年初の日本株市場は、強烈な上昇でスタートしました。
・AI・半導体関連株への資金集中が続く ・衆院選での与党優勢観測による政策期待 ・アドバンテスト・東京エレクトロンなど半導体株が指数をけん引
👉 2026年2月3日、日経平均は取引時間中に史上最高値を更新。上げ幅は一時2,000円超。
この局面では、私のポートフォリオの高配当・バリュー株は “蚊帳の外”でした。指数は最高値でも、高配当株中心の保有資産の上昇は限定的。
それでも、
👉 「半導体バブルに乗り換えない」
という判断を維持しました。 高配当×長期保有という戦略の軸は、相場の強弱で変えるものではないからです。
■ 2026年3月：中東ショック×WTI110ドル──歴史的な暴落
転換点は突然やってきました。
3月に入り、中東情勢が急激に緊迫化。 イラン情勢・ホルムズ海峡リスクが意識され、WTI原油先物が 一時1バレル＝110ドル台に急騰（2022年7月以来、約3年8カ月ぶり）。
👉 3月9日、日経平均は前週末比▲2,892円（歴代3位の下落幅）の52,728円に急落。 一時は51,400円台まで売り込まれました。
この急落で私の保有資産は、わずか1カ月で▲1,870万円減少しました。
3月30日にも日経平均は一時、前日比▲2,800円超の下落。 中東情勢への不安と原油高によるインフレ懸念が重なり、 市場全体が「売り一色」の展開となりました。
2026年3月末の損益：＋8,303万円
この局面で私が取った行動は、
👉 「一切売却しない」
だけです。
さらに、この急落を”仕込みのチャンス”と捉え、
・ミライト・ワン（300株・NISA枠） ・エクシオグループ（400株・NISA枠）
という、景気影響を受けにくいインフラ系銘柄を追加購入しています。
暴落時に買えるのは、
・高配当銘柄中心で配当キャッシュフローがある ・信用取引なしで強制ロスカットがない ・現金余力を常に確保している
この3つの構造があるからです。
■ 2026年4月：自律反発──回復したが「強い上昇」ではない
4月に入ると、過度なリスクオフの巻き戻しが起き、 日経平均は急回復に転じました。
ホルムズ海峡での一部航行再開が報じられ、 WTI原油も110ドル台から100ドル前後へ落ち着き始めたことで インフレ懸念が一服。自律反発（売られすぎの反動）が始まりました。
4月末の損益は ＋9,463万円。 3月末比で ＋1,160万円 の回復となりました。
ただし、
👉 「回復した＝安心」ではない
という認識を持ち続けています。 この戻りは”強い上昇トレンド”ではなく、”売られすぎの修正”の色が強い。 地政学リスク（中東）とエネルギー価格（WTI）は、引き続き相場の不確定要因として残っていました。
4月も売却はゼロです。
■ 2026年5月：日経平均が最高値更新、それでも保有資産の戻りは鈍い
5月の相場は、再び歴史的な展開となりました。
・5月7日：米・イラン停戦合意期待を受け、日経平均が前日比**＋3,320円**（過去最大の上げ幅）を記録。終値62,833円 ・5月13日：さらに史上最高値を更新し 63,272円 ・5月末：66,329円 と、2週連続で最高値を更新し続けました
2026年5月末の損益：＋9,847万円（4月末比 ＋384万円）
しかしここでも、
👉 「日経は最高値なのに、保有資産の戻りはなぜ鈍いのか」
という問いが生まれます。
理由はシンプルです。
この5月の急騰は、ほぼ4〜5銘柄による一極集中相場でした。 野村證券の分析によれば、4〜5月の日経平均の上昇分の大半はわずか数銘柄が牽引し、TOPIXを12ポイント以上上回りました。NT倍率（日経平均÷TOPIX）は16.37倍と過去最高水準に達しています。
つまり相場の構造は、
・半導体・AI関連（アドバンテスト、TDKなど）：急騰 ・電線・ロボット関連：大幅高 ・高配当・バリュー株（銀行・商社・インフラ等）：相対的に出遅れ
という**”分断相場”**でした。
私のポートフォリオ──住友林業・三菱UFJ・三井住友・NTT・日本製鉄・商船三井・三井物産・エクシオ・ミライト・ワンなど──は 高配当バリュー株が中心です。 指数が最高値を更新しても、自分の保有資産への恩恵は限定的になります。
これは2025年8月の歴史的暴落、2025年4月のトランプ関税ショックのときと、 ある意味で”裏返しの現象”です。
👉 暴落時は指数より下がりにくく、急騰時は指数より上がりにくい
それが高配当バリュー株の特性です。
■ それでも配当は着実に積み上がっている
指数に置いて行かれる感覚は正直あります。 しかし数字を冷静に見れば、
今年の配当は350万円（2026.5月時点予測）です。 相場の動きに関係なく積み上がっています。
保有する三菱UFJ（1,700株）・三井住友FG（1,000株）・三井住友トラスト（600株）は それぞれ4期連続最高益・6期連続増配見込みと、配当基盤は年々強固になっています。
👉 「株価は動かなくても、配当は増えている」
これが高配当長期投資の本質です。
■ 「焦って半導体に乗り換える」が最も危険な選択
日経最高値を見て、高配当株から半導体株に乗り換えたくなる気持ちは理解できます。
しかし、
👉 過去の暴落局面（2024年8月・2025年4月・2026年3月）を振り返ると、最も大きく売られたのは半導体・グロース株でした。
高配当バリュー株を中心に持っていたからこそ、 3月の▲1,870万円という急落でも「売らない」という選択ができた。 信用取引がないため、強制ロスカットも起きない。 配当収入があるため、精神的にも余裕がある。
この構造を崩して半導体株に突っ込んでいたら、 3月の暴落でとっくに投げていたでしょう。
■ 今後の見通し──バリュー株の逆襲はいつか
野村證券・三井住友DSアセットマネジメントなど主要機関は、 2026年末の日経平均を63,000〜68,100円に上方修正しています。
その前提として重要なのが、
👉 「今後はTOPIXのキャッチアップに注目」
という視点です。
NT倍率が過去最高水準に達した一極集中相場には、 歴史的に”平均回帰”の動きが来ます。 半導体・グロース株が一服した後、 資金がバリュー株・高配当株にシフトする局面が来ると見られています。
その時が、私のポートフォリオが本領を発揮するタイミングです。
■ 1億円まで、あと153万円
5月末時点の累計損益は ＋9,847万円。
1億円まで、残り 153万円 です。
2026年だけを振り返っても、
・1〜2月：AI主導の最高値更新（高配当株は蚊帳の外） ・3月：中東ショックで▲1,870万円の急落（それでも売らない） ・4月：自律反発で+1,160万円回復 ・5月：日経最高値更新も、保有資産は小幅増（＋384万円）
急落しても売らない。最高値でも飛びつかない。 配当を積み上げ、構造を維持する。
この繰り返しが、
👉 最終的に資産を最大化する
と、改めて確信しています。
「日経最高値の蚊帳の外にいるからこそ、1億円超えの意味がある」
半導体バブルに便乗して一時的に1億円を超えるより、 高配当×長期投資の構造で1億円を突破することに、 本当の価値があると考えています。
【完全公開】FIRE投資家の1億円ポートフォリオ｜全保有銘柄・評価益・分散戦略を解説
★2013年～2018年の記録は以下となります。通算損益はプラスとなっています。
●2013年
税金が翌年から２０％に変更になるため、利益が出ているものは一度売却しました。
利益に貢献したのは、ＮＥＣ、東芝、アンリツ、オークマ、日野自動車でした。
●2014年
利益に貢献したのは、日精工、ダイキン、ＦＰＧでした。
翌年に損を持ち越さないため、大損していたコロプラを１２月に一度売却し、再度購入を行い利益と損益を相殺してます。全ての相殺はしていません。
●2015年
利益に貢献したのは、不二越、日清食ＨＤでした。
この年も大損したコロプラを全て売却しその年の損益を相殺しています。全ての相殺はしていません。
●2016年
利益に貢献したのは、カカクコム、キーコーヒー、新明和工、伊藤忠、サンフロンティでした。
この年も新たにコロプラを購入して失敗し、大損で売却してます。オープンハウス、コーセーも損売却です。
全ての相殺はしていません。
●2017年
ＫＨネオケム、サイバーエージェント、シークス、夢真ＨＤの売却益になります。
●2018年
評価損の三井Ｅ＆Ｓ、昭和シェル、ＭＲＯ、ビーグリー、三相電機、ホシデン、Ｖコマース、トリニティ工業、アルゴグラフ、三機サービスを売却し、評価益があったチャームケアの一部とソラストを売却してます。全ての相殺はしていません。
●2019年
ほぼ全銘柄売却し、評価損銘柄が無いため、全額の損益相殺もしていません。
●2020年、2021年、2022年
先の損益グラフでも記載したようにこの３年間は、売却益・配当益 と売却損をプラスマイナス０と同額で相殺しています。そのため、各年翌年初めに特定口座配当受入還付額を数十万円受け取っています。
●まとめ
失敗と後悔から学んだこと
10年以上の投資を振り返ると、大きな損失を出した銘柄は限られています。特に大損となったのは、コロプラとネクシーズグループです。それ以外の銘柄については、小さな損失はあるものの、全体としてはおおむね利益を出すことができています。
一方で、「早く売りすぎて後悔した銘柄」として印象に残っているのがオープンハウスです。売却後しばらくして株価はプラスに転じ、その後は約7〜8倍まで上昇しました。焦って売ってしまったことの典型的な失敗例だと感じています。
勝因は「相場」と「構造」
結果的に大きな資産形成につながった要因は、
アベノミクス相場とコロナショック後の回復局面にうまく乗れたこと、そして投資スタイルを高配当銘柄中心へシフトしたことでした。
高配当銘柄を保有することで、毎年得られる配当益を、評価損の出ている銘柄の
**「損出し（売却→買い戻し）」**に充て、平均取得単価を下げていく。
この仕組みによって、評価損銘柄を徐々に減らすことができ、精神的な負担も大きく軽減されました。
このような投資スタイルが、最終的に早期リタイアの判断につながっています。
▶ 【実体験】早期リタイアを決断できた3つの理由｜固定費ゼロ×年金×配当収入の現実
狼狽売りをしなくなった理由
この仕組みが定着してからは、暴落時でも狼狽売りをすることがなくなりました。
例えば合同製鐵は、2022年6月時点では評価損となっていましたが、損出しを行ったうえで保有を継続。その後株価は上昇し、現在では当時の約3倍の水準まで上がっています。
「売らない」ためには、感情ではなく事前に仕組みを作っておくことが重要です。
その考え方は、FIREを目指す過程でも同じでした。
▶ 定年前に会社を辞める前に知っておきたい完全リタイアの3つの壁
暴落局面でも揺るがなかった2024〜2025年
2024年は7月まで日経平均株価が大きく上昇した後、8月に急落。さらに2025年4月には、トランプ関税の影響で再び大きな下落がありました。それでも、高配当銘柄を中心としたポートフォリオだったため、慌てて売却することはありませんでした。
その結果、現在の保有資産は購入価格の2倍超となっており、改めて
「売らないための仕組み」こそが最大のリスク管理だと実感しています。
なお、暴落時にも「最悪のケースでも生活できるか」を事前に確認していたことも、冷静さを保てた理由の一つです。
▶【FIREシミュレーター】早期退職しても一生お金に困らないか？を自動計算
関連記事（FIRE・資産形成を考える方へ）
・▶FIRE実現（早期退職）への完全ガイド｜40代サラリーマンが成功した私の方法
・▶早期退職してFIREを実現｜2021年10月リタイアまでの記録
