早期リタイア(FIRE)に必要なお金の考え方|収入と支出を分解すれば見えてくる現実

先日、
▶︎ 定年前に会社を辞める前に知っておきたい完全リタイアの3つの壁
でも触れましたが、**早期リタイア(FIRE)を実現するうえで最大の課題は「お金」**です。

定年まで働いても「老後資金2,000万円不足問題」が話題になる中、
それよりも早くリタイアするとなると、平均的な生活を続けているだけでは正直かなり厳しいと感じます。


早期リタイアに必要なお金の考え方

まず、早期リタイアを考える際に、収入と支出を整理すると以下の通りです。

収入

⓪給与
①金融資産
②公的年金
③個人年金
④配当・家賃収入

支出

⑤借金(住宅ローン・車ローンなど)
⑥生活費
⑦教育費
⑧突発費(住宅購入・修繕費・医療費など)
⑨介護費(老人ホーム入居など)

⓪〜④が収入、⑤〜⑨が支出です。


最大の問題は「給与がゼロになること」

早期リタイアすると、収入の中で最も確実だった ⓪給与が完全になくなる ことが最大のポイントです。

その結果、
②公的年金
③個人年金
④配当・家賃収入

が十分でない場合、必然的に ①金融資産の取り崩し に頼ることになります。

よくある質問として、
「〇〇歳でリタイアするには、いくら必要ですか?」
というものがありますが、多くの場合これは ①金融資産の金額 を指します。

実際の資産シミュレーションやリタイア可否の確認は
▶︎ 【FIREシミュレーター】早期退職しても一生お金に困らないか?を自動計算
で簡単に試せます。


「人それぞれ違う」の理由

必要な資金が人によって異なる理由は明確です。

収入(②〜④)の有無・金額
支出(⑤〜⑨)の大きさ

特に差が出やすい支出は以下の通りです。


シミュレーションの考え方と限界

基本的には、

収入(①〜④) > 支出(⑤〜⑨)

となれば、理論上は早期リタイアが可能です。

しかし、シミュレーションはあくまで机上の計算。
重要なのは 収入減リスクをどこまで抑えられるか です。

金融資産だけに頼るのは危険です。
私が早期リタイアを決断できた理由については
▶︎ 【実体験】早期リタイアを決断できた3つの理由|固定費ゼロ×年金×配当収入の現実
でも紹介している通り、複数の収入源を組み合わせることが安心につながります。


特に重要な「公的年金」

公的年金(②)は、早期リタイアにおける収入の柱として非常に大きな意味があります。

ただし、国民年金(老齢基礎年金)は満額でも**年間約78万円(月約6.5万円)**と心もとない金額です。
厚生年金に加入していれば、将来の年金額は大きく変わります。

退職後の年金や健康保険の具体的な切替方法は以下で詳しく解説しています。

👉 【退職後の年金手続き】国民年金への切替方法と付加年金で得する節約ポイント
👉 【完全ガイド】退職後の健康保険の選び方|任意継続・国民健康保険・コスト比較


早期リタイアに近づくための考え方(まとめ)

私が考える現実的な早期リタイアへの道は以下です。

  • 若いうちはしっかり働く

  • 可能であれば厚生年金に加入できる企業で働く

  • 投資でキャピタルゲインを狙い、①金融資産を増やす

  • 配当や不動産など④の定期収入を確保する

この組み合わせが、収入減リスクを抑え、現実的な早期リタイア(FIRE)を可能にします。

さらに、私の実際の退職前準備やFIRE実践記録も参考になります。

👉 早期退職してFIREを実現|2021年10月リタイアまでの記録
👉 FIRE実現(早期退職)への完全ガイド|40代サラリーマンが成功した私の方法

加えて、退職準備や最終出社までのリアル体験は
▶︎ 40代で早期退職して本当に自由になった話|退職前の準備・最終出社の実際
も参考になります。

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