先日、「早期リタイアを行うにあたり３つの壁」にも書きましたが、早期リタイア（FIRE）実現のためには、お金の問題を避けて通れません。
定年まで働いても、2000万円不足しているとも言われているくらいなのに、それより早くリタイアを実行するには、平均的に生活していては不可能に近いと思います。
収入・支出をざっくり書くと以下になります。
⓪給与
①金融資産
②公的年金額
③個人年金額
④配当・家賃収入
⑤借金（家・車ローン等）
⑥生活費
⑦教育費
⑧突発費（自宅購入費・車購入費・戸建等建替え・修繕費等・医療費）
⑨介護費（老人ホーム入居等）
⓪～④が収入で、⑤～⑨が支出になります。
早期リタイアは、収入のうち一番確実な⓪の給与が無くなるので、②公的年金や③個人年金や④の株の配当や家賃収入が無い、もしくは、少ないと、おのずと①の金融資産をあてにする必要があります。で、よくある質問で、「〇〇歳でリタイアするには、いくら必要か？」とありますが、これは、①の金融資産を指していると思います。
これもよくある回答で、「ひとそれぞれ違う」とありますが、それは、先に述べた②～④の有無と、支出側である⑤～⑨の費用が人それぞれ違うからだと思います。
具体的に⑤～⑨は、⑤借金（特に大きな負債の家のローン）の有無や、⑥の毎月かかる生活費の生活レベル、⑦教育費は、子供の数、公立・私立、大学院まで進むかなど、⑧の突発費は、大きい費用は、自宅購入や一軒家だとあるタイミングで修繕費用が必要になると思います。最後に⑨介護費用がありますが、高級老人ホームから、保険適用で対処するか、で大きく異なると思います。
シミュレーションで、収入（①～④）＞支出（⑤～⑨）になれば早期リタイア実現可能ですが、シミュレーションはあくまでシミュレーションなので、収入減のリスクを極力低減することにより、自信をもって早期リタイア実現できると思います。
私の考えでは、何歳まで生きるか分からないこのご時世に、亡くなるまで、①の金融資産の切り崩しだけで、暮らしていくのは、厳しいと思います。
ですので、②公的年金、③個人年金額、④配当・家賃収入をうまく組み合わせてリスクを低減するのが良いと思います。
特に、②公的年金が大きいです。年金も厚生年金だと手厚いです。
というのも国民年金の老齢基礎年金は、満額でも年間約78万円です（令和3年4月分）。月額にすると約6.5万円ですので心もと無いです。
まとめると、若いうちは、しっかり働き、年金はしっかり積み立てる（厚生年金加入企業で働く（もちろん厚生年金でなくても、自営業でなどで、⓪の給与が圧倒的な金額であれば、その限りではありません。））。
そして、リスクを取り、投資のキャピタルゲイン（値上がり益）で①の金融資産を増やす。加えて投資の配当や、不動産家賃の定期収入を確保する。
というのがリスク低減になり、早期リタイア実現に近づくと思います。